金融危機と医療保険
金融危機の資本論―グローバリゼーション以降、世界はどうなるのか
- 作者: 本山美彦,萱野稔人
- 出版社/メーカー: 青土社
- 発売日: 2008/12/23
- メディア: 単行本
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「2008年3月までは先進医療として保険診療とは別に費用をいただいていましたが、2008年4月より、IMRTは保険診療になりました。」とある。
保険診療としてカウントされるようになったから、先生はすすめたのでしょうねぇ。再度放射線治療は出来ないのが原則だけど、このIMRTではダメージが極端に少ないから再燃癌に対して再度照射出来るのではないか、今度、先生に質問しておこう。
僕が現在服用している薬も去年、保険適用になったばかりだし、病気の治療も保険適用にタイミング良くなるかならないかによって治療効果が違ってくる。行政によって「いのち」が左右される部分って大きいなぁと思いました。
昨日、又、「ア○○」から医療保険の資料を送らせて下さいと言う電話があったが、相変わらず噛み合わないやりとりをしました。マイケル・ムーアの「シッコ」を見た?って言っているのに、まだ見ていない。そのコメントを聞いた上で判断するよと言っているわけ。ア○○であっても「国民皆保険」のインフラ整備に積極的に関わるべきだと思う。
最新号の『オルタ』の巻頭インタビューで本山美彦は構造改革の三つの柱について、こんなことを言っている。
具体的に、三つのことが焦点になりました。
まず、銀行を抑える上で決定的だったのがBIS規制というもので、これは国際業務を行う銀行は自己資本の12.5倍以上の貸付をしてはいけないという取り決めです。それまでは預金高の多い銀行こそが良いとされていたのが、BIS規制によって貸付を減らす必要が生じ、日本の銀行はガタガタになりました。アメリカの銀行も条件は同じなんですが、彼らはちゃっかり規制の対象外である投資銀行やファンドなどのノンバンクに流れていったんですね。
二つ目は、アメリカが日本の強い企業をM&Aに巻き込み転売したいと。そのときに障害となるのが、日本型の企業福祉社会、具体的には、年功序列賃金と終身雇用体制、そして労働組合です。すでに国鉄分割民営化の過程で労働運動は解体されていましたが、さらに雇用の流動化といった言葉で規制緩和を促進し、長らくタブーだった製造業への派遣解禁を強行してしまいました。
三つ目は、郵政民営化ですね。政府がコントロールできる巨大な財源である郵便貯金を切り崩し、日本のもう一つの安全弁だった「国民皆保険」的な医療保険制度に手をつけよと、簡易保険を民営化しました。アフラックやAIGといった企業が市場を完全に支配していますが、今回の件で本家がコケたから、国民皆保険を壊すというシナリオはひとまず崩れたといっていいのではないでしょうか。ただ、アメリカ企業が跳梁跋扈できる土俵の設定は完成寸前のところまでいっていたと思います。以上の三つが、構造改革の柱だと私は考えています。(12)
今回の金融危機はアメリカがコケたことがそもそものはじまりだったが、でも、考えようによってはコケて良かったとも言える。このまま、アメリカの独走を許していたら、癌の進行速度が加速してIMRTの放射線治療もダメだったかもしれない。今なら間に合う。よかったじゃあないですか?って言うことをア○○に言いたいわけです。